事業承継・M&Aプラットフォーム M&Aサクシード

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スポーツ・レジャー・娯楽のM&A・事業承継の動向と事例

スポーツ・レジャー・娯楽の分野では、事業承継や大手企業への傘下入りを目的としたM&Aが活発です。M&Aにより、譲渡企業は事業の成長加速、譲り受け企業は施設やブランドの取得といったメリットを期待できます。

スポーツ・レジャー・娯楽の概要

定義

以下の業種が含まれます。

  • スポーツ・フィットネスジム
  • ゴルフ場・練習場
  • スポーツ・レジャー施設
  • イベント・興業
  • 動植物園・水族館
  • 美術館・博物館
  • レンタカー
  • ペットホテル・サロン
  • 娯楽・遊技場
  • 映画館
  • 漫画喫茶・ネットカフェ
  • カラオケ店
  • パチンコ店
  • その他レジャー関連業

市場規模・環境

5つの分野に大別して市場規模を解説します。

スポーツ施設提供業

スポーツ施設提供業には、ゴルフ場やフィットネスクラブなどが含まれます。
市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典:経済構造実態調査(e-Stat)令和3年経済センサス‐活動調査(e-Stat)をもとに弊社作成

遊戯場

遊戯場には、パチンコホールやゲームセンターなどが含まれます。
市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典:同上

その他娯楽業

その他娯楽業には、カラオケボックスや他に分類されない娯楽業などが含まれます。
市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典:同上

映画館

映画館の市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典:同上

博物館・美術館

博物館および美術館の市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典:同上

動物園・植物園・水族館

動物園や植物園、水族館の市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典:同上

課題・展望

スポーツ・レジャー・娯楽の分野には、主に以下の課題があります。

  • 感染症流行に伴う外出自粛による影響の大きさ(全体)
  • 法規制の強化やIR解禁、代替品の台頭などに伴う競争激化の懸念(主にパチンコ、ゲームセンター、映画館)
  • 同業他社との競合激化に伴うコストの増大(主にフィットネスジム、カラオケ)
  • 競技人口の減少やゴルフ離れ(ゴルフ場)
  • 少子化や運営にかかるコストの増大、施設の老朽化(主に動物園、水族館)

上記課題を受けて、スポーツ・レジャー・娯楽の分野では以下の取り組みが求められます。

  • 感染症の流行状況に応じた工夫による売上確保
  • 成長が見込める事業への転換、集中
  • 顧客のニーズを踏まえたサービスの提供による同業他社や代替品との差別化(例.フィットネスクラブならば介護需要の取り込みなど)

スポーツ・レジャー・娯楽のM&A動向

M&Aの件数

ここでは、フィットネス関連業種のM&A件数を紹介します。
2015年〜2021年におけるM&A件数(適時開示ベース)は以下のとおり推移しており、2021年は直近では最も件数が多くなりました。[3]

出典:スポーツクラブ・スイミングスクールなど「フィットネス」業界、M&Aが増加中(M&A Online)をもとに弊社作成

M&Aが行われている背景

スポーツ・レジャー・娯楽の分野では、以下の目的・戦略でM&Aが活用されています。

  • 後継者不在に伴う事業承継
  • 大手企業への傘下入りによる事業の成長、生き残り
  • 事業規模の拡大、シナジー創出を目的とした同業他社の買収
  • 事業の選択と集中(不採算事業の切り離し)
  • 国内で培ったノウハウを活かした海外展開

スポーツ・レジャー・娯楽でM&Aを行うメリット・デメリット

メリット

譲渡企業

  • 後継者不在の問題を解決し、会社の存続や従業員の雇用を守れる
  • 大手企業の傘下に入ることで、財務・収益の安定化やブランド・知名度の活用による事業の成長加速を実現できる
  • 会社や事業の売却益確保により、アーリーリタイアや新規事業立ち上げを実現できる
  • 不採算の事業領域から撤退し、成長が期待できる事業への集中を果たせる

譲り受け企業

  • ゴルフ場やレジャー施設などの不動産を一括で取得し、事業の拡大を期待できる
  • 事業規模の拡大により、相互送客による売上シナジー創出や、間接コストの低減などを期待できる
  • 国内事業で培ったノウハウ活用により、成長が期待できる海外進出を果たし、経営リスクの軽減を見込める
  • 一から事業の成長や立ち上げを行う場合と比べて、時間やリスクを減らせる

デメリット

譲渡企業

  • 期待していた条件でM&Aを行えない、譲り受け企業を見つけるのに時間を要する可能性がある
  • 経営者としての地位を失ったり、経営の自由度が低下したりするリスクがある

譲り受け企業

  • 老朽化した施設の更新などに想定外の費用が発生する場合がある
  • 期待していたシナジーが創出されず、買収費用を回収できないおそれがある

スポーツ・レジャー・娯楽のM&Aを成功させるポイント

譲渡企業

  • 競合他社や代替品と差別化できる強み(店の内装やサービス内容、企画力等)を確立する
  • 会員などの固定客を多く確保し、売上の安定化を図る
  • 人件費やリース料などに無駄な部分がないか精査し、必要に応じて削減しておく
  • 反社会的勢力との関わりや訴訟などの致命的なマイナス要素は解決しておく

譲り受け企業

  • 競合他社と差別化できる強みや、流行に左右されにくい仕組みを有している譲渡企業を選定する
  • 会員数の多さや独自の集客ルートなど、安定的に売上を確保できる仕組みを有しているか精査する
  • 設備や施設の老朽化度合い、運転資金、売掛金・買掛金を踏まえた上で買収金額を検討する
  • 反社会的勢力や偶発債務の状況を精査し、買収可否を判断する

スポーツ・レジャー・娯楽のM&A事例・インタビュー

主な有名事例

M&Aが行われた時期

譲渡企業・譲り受け企業の概要

M&Aの目的・背景

M&Aの手法・成約

2022年9月

譲渡企業:ハウステンボス

譲り受け企業:PAG HTB Holdings

譲り受け企業:高い成長性を有するレジャー施設の取得

譲渡企業:譲り受け企業が有するテーマパーク事業に関する知見を活用した事業拡大

手法:株式譲渡

結果:PAG HTB Holdingsがハウステンボス株式の66.67%を取得

取得価額:666億6,000万円[4]

2019年9月

譲渡企業:ヴァーテックス

譲り受け企業:アークランドサカモト

譲り受け企業:シナジー効果の創出、集客力の強化

手法:会社分割

結果:会社分割によりアークランドサカモトがヴァーテックスのフィットネス事業を取得

取得価額:18億4,600万円[5]

2021年4月

譲渡企業:大庄

譲り受け企業:コシダカホールディングス

譲り受け企業:首都圏を中心としたドミナント深耕、出店地域の補完

手法:事業譲渡

結果:コシダカホールディングスが大庄のカラオケ事業(43店舗)を取得

取得価額:8億700万円[6]

[1] 経済構造実態調査(e-Stat)
[2] 令和3年経済センサス‐活動調査(e-Stat)
[3] スポーツクラブ・スイミングスクールなど「フィットネス」業界、M&Aが増加中(M&A Online)
[4] ハウステンボスの株式譲渡(エイチ・アイ・エス)
[5] 会社分割による事業の承継(アークランドサカモト)
[6] 大庄のカラオケ事業の譲受(コシダカホールディングス)

M&Aサクシードで成約した事例

スポーツ・レジャー・娯楽に関連する業界でも成約が生まれています。

譲渡
マンツーマンゴルフスクール
  • 業種
    娯楽、レジャー業
  • 地域
    中部地方
  • 売上高
    5,000万円~1億円
事業譲渡
譲り受け
多角展開 スポーツ・リサイクル等
  • 業種
    廃棄物処理、リサイクル業
  • 地域
    中部地方
  • 売上高
    25億円~50億円
譲渡
スイミングクラブ
  • 業種
    娯楽、レジャー業
  • 地域
    近畿地方
  • 売上高
    1億円~2億5,000万円
事業譲渡
譲り受け
スポーツクラブ等運営
  • 業種
    娯楽、レジャー業
  • 地域
    中部地方
  • 売上高
    50億円~100億円

スポーツ・レジャー・娯楽のM&A案件一覧

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