定義

以下の業種が含まれます。

• スポーツ・フィットネスジム
• ゴルフ場・練習場
• スポーツ・レジャー施設
• イベント・興業
• 動植物園・水族館
• 美術館・博物館
• レンタカー
• ペットホテル・サロン
• 娯楽・遊技場
• 映画館
• 漫画喫茶・ネットカフェ
• カラオケ店
• パチンコ店
• その他レジャー関連業

市場規模・環境

5つの分野に大別して市場規模を解説します。

スポーツ施設提供業

スポーツ施設提供業には、ゴルフ場やフィットネスクラブなどが含まれます。
市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典：経済構造実態調査(e-Stat)、令和3年経済センサス‐活動調査(e-Stat)をもとに弊社作成

遊戯場

遊戯場には、パチンコホールやゲームセンターなどが含まれます。
市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典：同上

その他娯楽業

その他娯楽業には、カラオケボックスや他に分類されない娯楽業などが含まれます。
市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典：同上

映画館

映画館の市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典：同上

博物館・美術館

博物館および美術館の市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典：同上

動物園・植物園・水族館

動物園や植物園、水族館の市場規模は以下のとおり推移しています。[1][2]

出典：同上

課題・展望

スポーツ・レジャー・娯楽の分野には、主に以下の課題があります。

• 感染症流行に伴う外出自粛による影響の大きさ（全体）
• 法規制の強化やIR解禁、代替品の台頭などに伴う競争激化の懸念（主にパチンコ、ゲームセンター、映画館）
• 同業他社との競合激化に伴うコストの増大（主にフィットネスジム、カラオケ）
• 競技人口の減少やゴルフ離れ（ゴルフ場）
• 少子化や運営にかかるコストの増大、施設の老朽化（主に動物園、水族館）

上記課題を受けて、スポーツ・レジャー・娯楽の分野では以下の取り組みが求められます。

• 感染症の流行状況に応じた工夫による売上確保
• 成長が見込める事業への転換、集中
• 顧客のニーズを踏まえたサービスの提供による同業他社や代替品との差別化（例.フィットネスクラブならば介護需要の取り込みなど）

M&Aの件数

ここでは、フィットネス関連業種のM&A件数を紹介します。
2015年〜2021年におけるM&A件数（適時開示ベース）は以下のとおり推移しており、2021年は直近では最も件数が多くなりました。[3]

出典：スポーツクラブ・スイミングスクールなど「フィットネス」業界、M＆Aが増加中(M&A Online)をもとに弊社作成

M&Aが行われている背景

スポーツ・レジャー・娯楽の分野では、以下の目的・戦略でM&Aが活用されています。

• 後継者不在に伴う事業承継
• 大手企業への傘下入りによる事業の成長、生き残り
• 事業規模の拡大、シナジー創出を目的とした同業他社の買収
• 事業の選択と集中（不採算事業の切り離し）
• 国内で培ったノウハウを活かした海外展開

メリット

デメリット

譲渡企業

• 競合他社や代替品と差別化できる強み（店の内装やサービス内容、企画力等）を確立する
• 会員などの固定客を多く確保し、売上の安定化を図る
• 人件費やリース料などに無駄な部分がないか精査し、必要に応じて削減しておく
• 反社会的勢力との関わりや訴訟などの致命的なマイナス要素は解決しておく

譲り受け企業

• 競合他社と差別化できる強みや、流行に左右されにくい仕組みを有している譲渡企業を選定する
• 会員数の多さや独自の集客ルートなど、安定的に売上を確保できる仕組みを有しているか精査する
• 設備や施設の老朽化度合い、運転資金、売掛金・買掛金を踏まえた上で買収金額を検討する
• 反社会的勢力や偶発債務の状況を精査し、買収可否を判断する

主な有名事例

[1] 経済構造実態調査(e-Stat)
[2] 令和3年経済センサス‐活動調査(e-Stat)
[3] スポーツクラブ・スイミングスクールなど「フィットネス」業界、M＆Aが増加中(M&A Online)
[4] ハウステンボスの株式譲渡(エイチ・アイ・エス)
[5] 会社分割による事業の承継(アークランドサカモト)
[6] 大庄のカラオケ事業の譲受(コシダカホールディングス)