旅客船・観光船運航会社はいくらで売れる？M&A売却相場・成約価格・買い手の顔をデータで解説 - M&Aサクシード

はじめに

「同業の旅客船・観光船運航会社が、いくらでM&Aされたのか」気になったことはありませんか。

旅客船・観光船運航会社の評価は、売上高だけでは決まりません。利益、人材の定着、事業の独自性や強み、顧客との契約継続性、そして買い手とのシナジーで変わってきます。同じ売上規模でも、評価が数倍違うことは珍しくありません。

この記事は、売却をすすめるものではありません。会社を続ける・伸ばす・いつか譲る、どの選択肢を考えるにしても、まず「自社が市場でどう見られているか」を知っておくことには意味があります。公開されているM&A成約事例と、M&Aサクシードのプラットフォームに届いた実際のオファーデータをもとに、その見方を解説します。

旅客船・観光船運航会社の相場は「3つの視点」で見える
売上規模別に見る旅客船・観光船運航会社の成約価格（公開成約事例ベース）
旅客船・観光船運航会社の価格を最も左右するのは「航路・許認可と船・船員が続くか」
買い手の値付けは、ほぼ一つの式に集約される（M&Aサクシードのデータ）
1社あたり中央値、関心は確実に集まる（M&Aサクシードのデータ）
旅客船・観光船運航会社にオファーする買い手は、どんな会社か（M&Aサクシードのデータ）
旅客船・観光船運航会社の買い手は「航路と船をまとめて引き継ぎ、運航網を広げたい同業・隣接の事業会社」が主役
実名で見る成約事例（上場企業の適時開示より）
評価を分ける分岐点は、たった一つ
参考：公的統計から見る評価倍率
では、あなたの会社にはどんな評価がつき、どんなオファーが届くのか
よくある質問
まとめ
関連記事・参考ページ

旅客船・観光船運航会社の相場は「3つの視点」で見える

旅客船・観光船運航会社の相場は、①公開されている成約事例での価格水準、②買い手が実際に使う値付け方法、③どんな買い手が関心を示すかをあわせて見ると立体的に分かります。旅客船・観光船を単体で手がける中小企業の公開成約事例や当社プラットフォームでの該当は限られるため、相場観は近い事例と値付けの考え方から組み立てます。

見る視点	わかること
① 成約事例での価格水準	旅客船・観光船単体の中小企業の公開成約事例は僅少。参考となる旅客航路の上場事例では、譲渡額が年商に近い水準（1倍前後）で成約したケースがある
② 買い手の値付け方法	オファーでは利益（EBITDA）や純資産を軸にした提示が基本。船舶という資産の価値も評価に反映されやすい
③ 買い手の関心の集まり方	当社DBでは該当案件が限られ、オファー社数の統計値は示せない。関心を持ちうる買い手候補は約23社が登録

売上規模別に見る旅客船・観光船運航会社の成約価格（公開成約事例ベース）

まず、上場企業による買収のうち公開されている旅客船・観光船（フェリー・遊覧船を含む）の成約事例を、売り手の年商規模別に整理しようとしました。ただし、旅客船・観光船を単体で手がける中小企業の公開成約事例は僅少で、年商規模別の倍率テーブルとしてお示しできるだけの件数がありません。ここでは倍率表は載せず、参考となる旅客航路の上場事例（後掲の実名事例）と、買い手が実際に使う値付け（利益・純資産・船舶の資産価値）を相場観の軸に置きます。

旅客船・観光船運航会社の価格を最も左右するのは「航路・許認可と船・船員が続くか」

結論：旅客船・観光船運航会社の価格を決める最大の要素は、売上規模ではなく「航路や発着地の権益・許認可が引き継げること」と「運航を支える船舶と船員が続くこと」です。買い手が気にするのは、買収後もその航路を止めずに運航し続けられるかだからです。

評価要素には序列があります。同じ要素でも、価格への効き方は同じではありません。

順位	評価要素	影響度	なぜそうなるか
1	航路・発着権益と許認可（一般旅客定期航路事業などの許認可、発着地・桟橋の使用権）	◎ 最重要	航路と発着権益、許認可は事業の土台であり、買い手が容易には得られないもの。これが引き継げるかが価格の土台になる
2	船舶の状態・船齢と、船員（有資格者）の確保・定着	◎ 重要	運航には船と船員が不可欠。船齢が若く整備が行き届き、船長・機関士など有資格の船員が定着しているほど、買収後も安定して運航でき、評価が上がる
3	営業利益（EBITDA）と観光需要・地域交通との結びつき	○	利益が出ていれば素直に価格が上がる。観光回復や地域交通としての安定した需要に支えられているほど収益の見通しが立ちやすい
4	特定航路・特定顧客への依存度と、代表非依存の運航体制	○	収益が単一航路や特定の需要に偏っていると変動リスクとして評価を抑える。運航・安全管理が代表個人に集中していると引き継ぎリスクになる
—	売上の大きさ（単体）	△ 効きにくい	売上が大きくても、老朽船が多い・船員が不足している・利益が薄いと評価は伸びない

つまり、価格を上げたいなら順番があります。まず「航路・許認可と、船・船員が買収後も続く状態」を作り、次に「利益を残す」。売上規模を追うのはその後です。

買い手の値付けは、ほぼ一つの式に集約される（M&Aサクシードのデータ）

結論：旅客船・観光船運航会社へのオファーでは、利益（EBITDA）や純資産を軸に、保有する船舶の資産価値を加味する形が基本です。買い手は共通して、収益力と、引き継げる資産（船・航路）の価値を見ています。

M&Aサクシードの観光海運関連案件に届いたオファーで、買い手が提示した算定方法を確認すると、利益や純資産を軸にした提示が見られます。該当する提示が限られるため、構成比としてではなく提示の考え方として整理します。

買い手が提示する算定方法（多い順）	位置づけ
EBITDA × 倍率	収益力（EBITDA）に一定の倍率を掛けて評価する方法。利益が厚いほど価格が伸びる
時価純資産法	資産・負債を時価で評価し直した純資産を基準にする方法。船舶という資産を持つ事業で使われやすい
時価純資産＋営業利益の数年分	資産価値に、のれん（営業利益の数年分）を加える方法

具体的にイメージすると

EBITDAが5,000万円なら、倍率評価ではその数倍が初期レンジの土台になります。ここに保有船舶の資産価値や手元現金、買い手とのシナジーが加味されます。

ここからいえることはシンプルです。価格を上げるいちばん直接的な方法は、利益を厚くし、航路・許認可や船・船員といった「買い手が安心して引き継げる資産」を示せる状態を作ることです。

1社あたり中央値、関心は確実に集まる（M&Aサクシードのデータ）

結論：旅客船・観光船関連の案件は当社プラットフォームでの該当が限られるため、1案件あたりのオファー社数（中央値・平均・最大）を統計としてお示しすることは控えます。それでも、関心を持ちうる買い手候補は約23社が登録しています。

M&Aサクシードの観光海運関連案件は、当社DBでは該当が限られます。このため、1案件あたりのオファー社数の中央値・平均・最大といった統計値の掲載は控え、傾向の参考にとどめます。

1案件あたりのオファー買い手数	実績（M&Aサクシード）
統計値（中央値・平均・最大）	該当案件が限られるため記載を控えます
関心を持ちうる買い手候補	海運・マリン・観光関連で約23社が登録（仮説段階）

複数の買い手が同時に関心を示す状況は、条件交渉でも有利に働きます。まずは「自社にどんな買い手が、何社くらい関心を持つか」を知るところからで十分です。

市場に出ている旅客船・観光船運航会社の売り案件は多いのか、少ないのか

では、売り手側の供給はどうでしょうか。旅客船・観光船運航会社の売り案件が公開市場に出てくること自体が、実はかなり稀です。

買い手側の関心が前述のとおり存在することを踏まえると、この業種は「売り案件が出てくれば注目される」待ち需要型の市場です。市場に類似案件が少ないぶん、買い手は他案件と天秤にかけにくく、売り手が交渉の主導権を握りやすい構図といえます。

交渉の進め方という点でも、押さえておきたいことがあります。M&Aサクシードのようなプラットフォームでは複数の買い手が同時に案件を検討するため、関心を持つ買い手が重なれば、オファーを同じ期間に並べて見比べることができます。相対で1社と向き合うのではなく、複数のオファーを並べて比較しながら進められる状態です。複数のオファーが集まれば、交渉の主導権は売り手側に寄ります。価格に加えて、経営者の関与期間や引き継ぎの進め方などの条件面でも、売り手側の意向を反映しやすくなります。

旅客船・観光船運航会社にオファーする買い手は、どんな会社か（M&Aサクシードのデータ）

関心を持ちうる買い手の輪郭を、当社の買い手候補データからご覧ください。該当が限られるため、構成比ではなく傾向の参考としてご覧ください。

買い手の属性	実際の傾向
候補の数	海運・マリン・観光関連で約23社が登録（仮説段階の集計）
M&A経験	候補のうち約65％が「M&A経験あり」。買い慣れた買い手が中心
規模	売上100億円以上の大手も約14社含まれる
想定される業種	同業の旅客船・フェリー運航会社のほか、内航海運・港湾・観光・レジャー、地域交通を担う事業会社など

旅客船・観光船運航会社の買い手は「航路と船をまとめて引き継ぎ、運航網を広げたい同業・隣接の事業会社」が主役

結論：旅客船・観光船運航会社の買い手で最も存在感があるのは、「航路・発着権益と船・船員をまとめて引き継ぎ、自社の運航網や観光事業を広げたい同業・隣接の事業会社」です。航路の一体運営や地域交通・観光の維持につながり、船と船員をあわせて確保できることが大きな動機だからです。

買い手は4タイプに分かれますが、出現頻度もスピードも価格の出し方も同じではありません。参考となる実名の事例とあわせて、重みづけして見ます。

買い手タイプ	位置づけ	実名の例（売上規模）	売り手から見た特徴
同業（旅客船・フェリー・内航海運）の運航会社	◎ 主役候補	栗林商船（青函フェリーの旅客定期航路会社を取得）／東海汽船（離島定期船会社を子会社化）	航路・発着権益と船・船員をまとめて引き継ぎ、一体運営でシナジーを出せる。運航の継続を前提に評価
港湾・物流・地域交通の事業会社	○ シナジー次第	海運・港湾・地域交通関連の買い手候補に一定数	自社の輸送網・港湾機能や地域交通と組み合わせ、航路や需要を取り込む
観光・レジャーの事業会社	○ シナジー次第	観光・レジャー関連の買い手候補に一定数	観光船・遊覧船・クルーズを自社の観光事業に取り込み、体験メニューを広げる
投資ファンド	△ 限定的だが存在	—	成長投資・ロールアップの起点。経営支援を受けて航路や船隊を拡大

つまり、買い手像を一つに決めつけないことが大切です。航路・許認可と船・船員をどの買い手が最も評価するかで、条件は変わってきます。

実名で見る成約事例（上場企業の適時開示より）

買い手・売り手ともに公表されている成約事例です。旅客船・観光船単体の公開事例は僅少なため、ここでは事業内容が近い旅客航路・離島定期船の上場事例を「どんな会社が、なぜ評価されたか」の具体像として参考に挙げます。中小規模のM&Aにそのまま当てはまる水準ではない点にご注意ください。

売り手の事業	売り手売上	買い手（売上規模）	譲渡額	評価の軸
一般旅客定期航路事業（青函フェリーの運航／北日本海運）	約23.2億	栗林商船（約530.7億）	20億	青函フェリーの一体運営によるシナジー。得意領域とネットワークの組み合わせで事業基盤を強化（参考）
東京―小笠原諸島の離島定期船運航（小笠原海運の持分）	約23.1億	東海汽船（約146.0億）	参考（持分の追加取得）	離島航路の連結子会社化による運航体制の強化とシナジー（参考）

評価を分ける分岐点は、たった一つ

結論：高く評価される会社と、伸びない会社を分けるのは、つきつめると一つの問い「あなたが手を離しても、航路・許認可と、船・船員は残るか」です。

買い手の頭にあるのは、買収後の心配です。「買った後も航路を止めずに運航できるか」「船員が辞めて運航できなくならないか」「船が老朽化して大きな設備投資が必要にならないか」「代表がいなくなって安全管理や許認可の維持が回らなくならないか」。この心配を小さくする要素は価格を押し上げ、大きくする要素は価格を下げます。

同じ売上規模でも、評価には差が出ます。

価格を押し上げる（買い手の不安を消す）	価格を下げる（買い手の不安を増やす）
◎ 航路・発着権益と許認可が整理され、買収後もそのまま引き継げる	◎ 発着権益・許認可の引き継ぎに不確実性がある
◎ 船齢が若く整備が行き届き、有資格の船員が定着している	◎ 老朽船が多く、船員（有資格者）の確保・定着が不安定
○ 観光需要・地域交通に支えられ、収益が安定している	○ 単一航路・特定需要への依存が大きく、収益の変動が大きい
○ 代表が抜けても運航・安全管理・許認可対応が回る	○ 代表個人に運航・安全管理・許認可対応が集中している
○ 船舶・運航・財務の資料が整理されている	△ 必要資料が整理されていない

最初の2行（◎）が大切です。「航路・許認可が引き継げるか」「船と船員が続くか」この2つを整えるだけで、同じ業績でも評価は変わってきます。

※ 当社の成約事例・買い手の取得理由や、海運・水運分野の公開事例から見られる傾向の整理です。船齢や依存度などの具体的な閾値は個社ごとに異なります。

参考：公的統計から見る評価倍率

外部の裏付けとして、登録支援機関の中小M&A実績にもとづく公的統計（中小企業庁）を参照しようとしました。ただし、この統計で運輸業のうち公表されている中分類は「道路貨物運送業（トラック運送）」のみで、旅客船・観光船が属する水運業に対応する中分類の集計値は公表されていません。事業内容が異なる道路貨物運送業を代替に用いると相場観を誤らせるおそれがあるため、ここでは公的統計の倍率表は掲載しません。

参照業種（件数）

指標

第1四分位

中央値

第3四分位

では、あなたの会社にはどんな評価がつき、どんなオファーが届くのか

相場を見たら、次は「自社に実際どんなオファーが届くか」を確かめてみることもできます。

M&Aサクシードでは、相場を見たあと、気が向いたら試しにプラットフォームの会員企業からオファーを受け取ってみることができます。ここまでの相場の確認も、オファーの受け取りも、無料でご利用いただけます。

オファーを受け取るだけなら、契約は不要・決算書などの書類提出も不要・（オファー相手の企業に対して）会社名は匿名のままで利用できます。

「売却すると決めてから動く」のではなく、「オファーを見てから、どうするかを考える」という順序で進められます。

届くオファーには、「いくらで」だけでなく、次のような内容まで含めることができます。

• なぜ自社に関心があるのか（買い手の狙い・シナジー）

• 連帯保証はどうなるか

• 従業員はどうなるか（雇用の継続）

• 自分はいつまで経営に関わるか（引き継ぎ期間）

受け取れるオファーの一例

実際のオファーは、たとえば次のような形で届きます。

会社名	株式会社サクシードテック ※本記事用のサンプル表記
本社所在地	東京都
事業内容	首都圏を中心に事業を展開し、旅客船・観光船運航会社との連携・取り込みに注力する企業。
売上高 / 従業員	100億円以上／ 1,001名以上
上場区分 / M&A実績	非上場／ 2〜5案件
関心を持った背景	弊社は人材・体制の強化を経営課題としており、貴社が強みとする領域は、まさに弊社が探し求めていた領域です。同エリアの営業・調達基盤と組み合わせることで強いシナジーが見込まれます。ぜひ早期に秘密保持契約を締結し、責任者同士の面談の機会を頂戴できれば幸いです。
買収金額の算定方法	EBITDA基準（利益倍率）または時価純資産法。対象会社の収益性をベースに株式評価。詳細はデューデリジェンスを通じて検討。
経営者の処遇	売り主様のご意向を全面的に尊重。従業員・取引先へのスムーズな承継のため、数ヶ月〜半年程度の引き継ぎ期間（顧問等）をご相談。形態は状況に合わせ柔軟に。
連帯保証の解除時期	クロージング時までに金融機関と調整し、前オーナー様の連帯保証を全て解除することを前提。

匿名なのはあなたの会社の社名だけ。オファーを送る買い手側は、社名・所在地（都道府県）・売上規模・M&A実績まで明かしています。だから「誰が、なぜ、いくらで」を確認したうえで、進めるかどうかを判断できます。

良いオファーが届いたときだけ、ご自身の判断で次のステップに進めます。もちろん、M&Aプロセスに詳しいM&Aサクシードの担当者と一緒に進めることもできます。

▶ まずは自社に近い旅客船・観光船運航会社の相場を見る（無料）
https://ma-succeed.jp/register/direct

▶ 匿名のまま、試しにオファーを受け取ってみる（契約・書類提出不要）
https://ma-succeed.jp/register/direct

よくある質問

相場を見たりオファーを受け取るのにお金はかかりますか？

相場の確認も、会員企業からのオファーの受け取りも無料です。契約や決算書の提出も不要で、オファー相手の企業に対しては会社名を匿名のまま利用できます。

売却を決めていなくても使ってよいですか？

問題ありません。むしろ決める前に、同業の相場や届くオファーを見ておくことで、続ける・伸ばす・譲るという選択肢を落ち着いて考えられます。オファーを見てから、どうするかを考える順序で進められます。

旅客船・観光船運航会社は赤字でも対象になりますか？

可能性はあります。買い手は赤字理由、人材の定着、顧客契約、改善余地を確認します。実際に営業赤字でも買い手がついた事例があります。

年商いくらから対象になりますか？

年商だけで決まりません。小規模でも、利益が出ている・顧客契約が安定している・買い手にとって魅力的な人材や資産を抱えている場合は対象になります。

売却価格は売上の何倍ですか？

売上倍率だけで見るのは適切ではありません。買い手のオファーでは、利益（EBITDA）を基準に手元現金を加える形が最も多く見られます。

まとめ

旅客船・観光船運航会社の価格を最も左右するのは「航路・発着権益と許認可が引き継げること」と「船舶・船員が続くこと」、次に「利益（EBITDA）」です。旅客船・観光船単体の公開成約事例や当社プラットフォームでの該当案件は限られますが、参考となる旅客航路の上場事例では年商に近い水準での成約が見られ、オファーでは利益や純資産を軸に船舶の資産価値を加味する値付けが基本です。関心を持ちうる買い手候補は約23社が登録しています。買い手の主役は、航路と船・船員の引き継ぎを前提に手を挙げる、運航網や観光事業を広げたい同業・隣接の事業会社です。

そして、自社に実際どんなオファーが届くかは、匿名・無料で確かめられます。まずは相場を見て、気が向いたらオファーを受け取ってみる、その順序で、ご自身のペースで選択肢を広げてみてください。