データセンター・クラウドインフラ事業者はいくらで売れる？売却相場・成約価格・買い手の顔をデータで解説 - M&Aサクシード

はじめに

「同業のデータセンター・クラウドインフラ事業者が、いくらでM&Aされたのか」気になったことはありませんか。

データセンター・クラウドインフラ事業者の評価は、売上高だけでは決まりません。利益、人材の定着、事業の独自性や強み、顧客との契約継続性、そして買い手とのシナジーで変わってきます。同じ売上規模でも、評価が数倍違うことは珍しくありません。

この記事は、売却をすすめるものではありません。会社を続ける・伸ばす・いつか譲る、どの選択肢を考えるにしても、まず「自社が市場でどう見られているか」を知っておくことには意味があります。公開されているM&A成約事例と、M&Aサクシードのプラットフォームに届いた実際のオファーデータをもとに、その見方を解説します。

データセンター・クラウドインフラ事業者の相場は「3つの視点」で見える
売上規模別に見るデータセンター・クラウドインフラ事業者の成約価格（公開成約事例ベース）
データセンター・クラウドインフラ事業者の価格を最も左右するのは「設備・立地の資産性と契約の継続性、インフラの確保」
買い手の値付けは、ほぼ一つの式に集約される（M&Aサクシードのデータ）
1社あたり中央値9社、関心は確実に集まる（M&Aサクシードのデータ）
データセンター・クラウドインフラ事業者にオファーする買い手は、どんな会社か（M&Aサクシードのデータ）
データセンター・クラウドインフラ事業者の買い手は「ITインフラを束ねて広げる同業・隣接の事業会社」が主役（M&Aサクシードのデータ）
実名で見る成約事例（上場企業の適時開示より）
評価を分ける分岐点は、たった一つ
参考：公的統計から見る評価倍率
では、あなたの会社にはどんな評価がつき、どんなオファーが届くのか
よくある質問
まとめ
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データセンター・クラウドインフラ事業者の相場は「3つの視点」で見える

データセンター・クラウドインフラ事業者の相場は、①公開されている成約事例での価格水準、②買い手が実際に使う値付け方法、③1社にどれだけの買い手が関心を示すかをあわせて見ると立体的に分かります。

見る視点	わかること
① 成約事例での価格水準	設備・立地を単体で運営する事業者の年商規模別の公開成約事例は僅少。相場観はEBITDA基準のオファーと、近い業種の公的統計に置くのが現実的
② 買い手の値付け方法	オファーで最も多いのは「EBITDA3〜5倍＋手元現金」
③ 1社あたりの関心の集まり方	M&Aサクシードのデータでは、1案件に中央値9社の買い手がオファー

売上規模別に見るデータセンター・クラウドインフラ事業者の成約価格（公開成約事例ベース）

まず、上場企業による買収のうち公開されているデータセンター・クラウドインフラ関連の成約事例を、売り手の年商規模別に整理しようとしました。ただし、データセンター・クラウドインフラを単体で運営する中小企業の公開成約事例は僅少で、年商規模別の倍率テーブルとしてお示しできるだけの件数がありません。ここでは倍率表は載せず、買い手が実際に使う値付け（EBITDA基準）と近い業種の公的統計を相場観の軸に置きます。

データセンター・クラウドインフラ事業者の価格を最も左右するのは「設備・立地の資産性と契約の継続性、インフラの確保」

結論：データセンター・クラウドインフラ事業者の価格を決める最大の要素は、売上規模ではなく「設備・立地の資産性と稼働率・契約の継続性（ストック収益）、そして電力・回線などインフラを確保できているか」です。買い手が気にするのは、買収後もその稼働と収益が続き、インフラの制約で止まらないかだからです。

評価要素には序列があります。同じ要素でも、価格への効き方は同じではありません。

順位	評価要素	影響度	なぜそうなるか
1	設備・立地の資産性と稼働率・契約の継続性（ストック収益）、電力・回線などインフラの確保	◎ 最重要	設備と立地、確保した電力・回線、そして継続する契約が事業の土台。買い手が気にするのは、買収後も稼働と収益が続くか。ここが価格の土台
2	営業利益（EBITDA）	◎ 重要	買い手はEBITDA基準で値付けする。利益が出ているほど素直に価格が上がる
3	顧客・拠点の分散（特定顧客・単一拠点への依存度）	○	売上が特定顧客や単一拠点に偏っていると、解約や災害・電力制約の影響が大きく、評価を抑える
4	運用体制の属人性（代表・特定人材に依存しない運用・保守）	○	代表や特定の技術者に運用が集中していると、引き継ぎリスクとして減点される
—	売上の大きさ（単体）	△ 効きにくい	売上が大きくても、稼働が不安定・契約が短期・利益が薄いと評価は伸びない

つまり、価格を上げたいなら順番があります。まず「設備・契約とインフラが引き継げる状態」を作り、次に「利益を残す」。売上を追うのはその後です。

買い手の値付けは、ほぼ一つの式に集約される（M&Aサクシードのデータ）

結論：買い手のオファーは「EBITDA × 3〜5倍＋手元現金」に集約されます。算定方法に大きなばらつきはなく、買い手の多くが共通して利益を見ています。

M&Aサクシードのデータセンター・クラウドインフラ関連案件に届いたオファーで、買い手が提示した算定方法を集計すると、最頻はEBITDA倍率＋手元現金。残りの方法も、EBITDAか純資産を軸にした変種にすぎません。

買い手が提示する算定方法（多い順）	位置づけ
EBITDA × 3〜5倍＋手元現金（ネットキャッシュ）	標準形。これが基準と考えてよい
EBITDA × 数倍＋手元現金（ネットキャッシュ）	上記の変種。倍率の幅を広げて収益力を評価
EBITDA × 数倍	手元現金を分けずに収益力で評価
純資産＋ EBITDA × 3〜5倍	資産価値に、収益力（EBITDA倍率）を加える方法
時価純資産＋ EBITDA × 3〜5倍	資産の時価に収益力を加算。設備を持つ事業で使われやすい

具体的にイメージすると

EBITDAが5,000万円なら、3〜5倍で1.5億〜2.5億円。これに手元現金を上乗せした金額が、オファーの初期レンジになります。

ここからいえることはシンプルです。価格を上げるいちばん直接的な方法は「利益（EBITDA）を厚くし、手元現金を残しておくこと」。逆に、節税のために利益を圧縮していると、その分だけ評価も下がります。

1社あたり中央値9社、関心は確実に集まる（M&Aサクシードのデータ）

結論：「うちのようなインフラ事業に買い手なんてつくのか」という心配は、データを見ると小さいといえます。データセンター・クラウドインフラ関連の案件には、1社あたり中央値9社の買い手がオファーを寄せています。

M&Aサクシードのデータセンター・クラウドインフラ関連案件のデータでは、1社あたり中央値で9社、多いケースでは31社の買い手がオファーを寄せています。

1案件あたりのオファー買い手数	実績（M&Aサクシード）
中央値	9社
平均	約9.8社
最も多かった案件	31社

複数の買い手が同時に関心を示す状況は、条件交渉でも有利に働きます。まずは「自社にどんな買い手が、何社くらい関心を持つか」を知るところからで十分です。

市場に出ているデータセンター・クラウドインフラ事業者の売り案件は多いのか、少ないのか

次に、売り手側の供給を見てみましょう。データセンター・クラウドインフラ事業者関連の売り案件は市場にほとんど出回っておらず、公開されること自体が珍しい業種です。

一方、買い手側の関心は前述のとおり確かに存在します。売り案件が滅多に出てこない業種では、希少性そのものが交渉力になります。「出てくるのを待っていた」という買い手に出会えれば、競合案件と比較されることなく、じっくり条件を詰められる可能性があります。

この需要の厚さを踏まえると、オファーの集め方が交渉条件を左右します。M&Aサクシードのようなプラットフォームでは、複数の買い手が同時に案件を検討するため、比較できるオファーを同じ期間に集めやすくなります。相対で1社と向き合うのではなく、複数のオファーを並べて比較しながら進められる状態です。複数のオファーが集まれば、交渉の主導権は売り手側に寄ります。価格に加えて、経営者の関与期間や引き継ぎの進め方などの条件面でも、売り手側の意向を反映しやすくなります。

データセンター・クラウドインフラ事業者にオファーする買い手は、どんな会社か（M&Aサクシードのデータ）

実際にオファーを寄せた買い手のプロフィールを集計すると、買い手像はかなり具体的に見えてきます。

買い手の属性	実際の傾向
売上規模	10〜30億円が最多（約3割）。100億円超の大手も約2割
M&A経験	約66％が「M&A経験あり」。買い慣れた買い手が中心
上場/非上場	約7割が非上場。東証グロース・プライム等の上場企業も
エリア	約7割が東京。愛知・大阪など都市圏が続く
業種	同業のデータセンター・クラウドインフラのほか、システム開発・ITインフラ構築、電気通信など、ITインフラ領域の事業会社が中心

データセンター・クラウドインフラ事業者の買い手は「ITインフラを束ねて広げる同業・隣接の事業会社」が主役（M&Aサクシードのデータ）

結論：データセンター・クラウドインフラ事業者の買い手で最も存在感があるのは、「システム開発やITインフラ構築・保守を手がけ、設備・回線・運用をまとめて束ねたい同業・隣接の事業会社」です。自社のサービスに設備と運用基盤を組み合わせれば、一気通貫でインフラを提供できると考えているからです。

買い手は4タイプに分かれますが、出現頻度もスピードも価格の出し方も同じではありません。実名の事例とあわせて、重みづけして見ます。

買い手タイプ	位置づけ	実名の例（売上規模）	売り手から見た特徴
同業・隣接ITインフラの事業会社	◎ 主役・最速	コムチュア（約363.4億、システム開発会社を取得）／パワーソリューションズ（約67.5億、クラウドインフラ構築・保守を含むIT企業を取得）	設備・回線・運用基盤を高く評価。自社サービスと組み合わせて一気通貫で提供できる
上場IT・通信サービス大手	○ 価格が出やすい	日本ＰＣサービス（約68.3億、家庭用光回線事業を取得）	通信・インフラ領域を新たな収益の柱として育成。グループ会社化
異業種・事業会社	○ シナジー次第で高値	自社の顧客基盤にITインフラを組み合わせたい事業会社（買い手候補に一定数）	自社サービスにデータセンター・クラウド基盤を組み合わせる
投資ファンド	△ 限定的だが存在	ITインフラ関連の買い手候補にも一定数	成長投資・ロールアップの起点。経営支援を受けて拡大

つまり「同業に安く買われるのでは」という心配は実態と逆です。ITインフラを束ねたい買い手は、設備・回線・運用基盤をまとめて引き継ぎたいからこそ、運用の継続を前提に手を挙げてきます。

実名で見る成約事例（上場企業の適時開示より）

買い手・売り手ともに公表されている、ITインフラ関連の成約事例です。データセンター・クラウドインフラを単体で運営する事業の公開事例は限られるため、システム開発・クラウドインフラ構築・電気通信など隣接領域の事例を「どんな会社が、いくらで、なぜ評価されたか」の具体像として挙げます。

売り手の事業	売り手売上	買い手（売上規模）	譲渡額	評価の軸
システム開発（Web系・クライアントサーバ系）・インフラ構築（ソフトウエアクリエイション）	約19.7億	コムチュア（約363.4億）	約5.0億	グループの成長を加速させる、開発力とインフラ構築力の取り込み
家庭用インターネット光回線システムの販売など電気通信事業（ネクストライン）	約8.3億	日本ＰＣサービス（約68.3億）	約2.0億	パソコンからネットワーク機器まで、家庭のスマートライフ関連サービスの拡充
システム開発・Webサイト制作・クラウドインフラ構築・保守（ウィズ・テック）	約4.3億	パワーソリューションズ（約67.5億）	約0.64億	顧客のIT課題を埋める体制の強化と、クラウドインフラ構築・保守力の取り込み

評価を分ける分岐点は、たった一つ

結論：高く評価される会社と、伸びない会社を分けるのは、つきつめると一つの問い「あなたが手を離しても、稼働と収益は続くか」です。

買い手の頭にあるのは、買収後の心配です。「買った後に稼働率が落ちないか」「主要な顧客が離れないか」「電力・回線などインフラの制約で止まらないか」「代表がいなくなって運用が回らなくならないか」。この心配を小さくする要素は価格を押し上げ、大きくする要素は価格を下げます。

同じ年商規模でも、評価には差が出ます。

価格を押し上げる（買い手の不安を消す）	価格を下げる（買い手の不安を増やす）
◎ 設備・立地の資産性が高く、稼働率と契約が安定して継続している	◎ 稼働が特定顧客・単一拠点に依存し、環境変化の影響を受けやすい
◎ 電力・回線などインフラを確保でき、代表が抜けても運用・保守が回る	◎ 電力・回線の確保が不安定、または代表個人に運用が集中している
○ 顧客・契約が複数に分散している	○ 特定顧客・特定拠点に売上が偏っている
○ 営業利益が継続的に出ている	○ 売上はあるが利益が薄い
○ 設備台帳・契約書・稼働データが整理されている	△ 必要資料が整理されていない

最初の2行（◎）が決定的です。「稼働と契約が引き継げるか」「インフラを確保でき、代表に依存していないか」この2つを整えるだけで、同じ業績でも評価は変わってきます。

※ 当社の成約事例・買い手の取得理由から見られる傾向の整理です。依存度などの具体的な閾値は個社ごとに異なります。

参考：公的統計から見る評価倍率

外部の裏付けとして、登録支援機関の中小M&A実績にもとづく公的統計を参照します。データセンター・クラウドインフラに近い「情報サービス業」と「インターネット附随サービス業」を併記します。

参照業種（件数）	指標	第1四分位	中央値	第3四分位
情報サービス業（100件）	EV/EBITDA	4.9倍	9.7倍	17.7倍
情報サービス業（106件）	PER	6.7倍	13.5倍	27.7倍
インターネット附随サービス業（22件）	EV/EBITDA	4.3倍	10.4倍	18.9倍

では、あなたの会社にはどんな評価がつき、どんなオファーが届くのか

相場を見たら、次は「自社に実際どんなオファーが届くか」を確かめてみることもできます。

M&Aサクシードでは、相場を見たあと、気が向いたら試しにプラットフォームの会員企業からオファーを受け取ってみることができます。ここまでの相場の確認も、オファーの受け取りも、無料でご利用いただけます。

オファーを受け取るだけなら、契約は不要・決算書などの書類提出も不要・（オファー相手の企業に対して）会社名は匿名のままで利用できます。

「売却すると決めてから動く」のではなく、「オファーを見てから、どうするかを考える」という順序で進められます。

届くオファーには、「いくらで」だけでなく、次のような内容まで含めることができます。

• なぜ自社に関心があるのか（買い手の狙い・シナジー）

• 連帯保証はどうなるか

• 従業員はどうなるか（雇用の継続）

• 自分はいつまで経営に関わるか（引き継ぎ期間）

受け取れるオファーの一例

実際のオファーは、たとえば次のような形で届きます。

会社名	株式会社サクシードテック ※本記事用のサンプル表記
本社所在地	東京都
事業内容	首都圏を中心に事業を展開し、データセンター・クラウドインフラ事業者との連携・取り込みに注力する企業。
売上高 / 従業員	100億円以上／ 1,001名以上
上場区分 / M&A実績	非上場／ 2〜5案件
関心を持った背景	弊社は人材・体制の強化を経営課題としており、貴社が強みとする領域は、まさに弊社が探し求めていた領域です。同エリアの営業・調達基盤と組み合わせることで強いシナジーが見込まれます。ぜひ早期に秘密保持契約を締結し、責任者同士の面談の機会を頂戴できれば幸いです。
買収金額の算定方法	EBITDAの3〜5倍＋手元現金（ネットキャッシュ）。対象会社の収益性をベースに株式評価。詳細はデューデリジェンスを通じて検討。
経営者の処遇	売り主様のご意向を全面的に尊重。従業員・取引先へのスムーズな承継のため、数ヶ月〜半年程度の引き継ぎ期間（顧問等）をご相談。形態は状況に合わせ柔軟に。
連帯保証の解除時期	クロージング時までに金融機関と調整し、前オーナー様の連帯保証を全て解除することを前提。

匿名なのはあなたの会社の社名だけ。オファーを送る買い手側は、社名・所在地（都道府県）・売上規模・M&A実績まで明かしています。だから「誰が、なぜ、いくらで」を確認したうえで、進めるかどうかを判断できます。

良いオファーが届いたときだけ、ご自身の判断で次のステップに進めます。もちろん、M&Aプロセスに詳しいM&Aサクシードの担当者と一緒に進めることもできます。

▶ まずは自社に近いデータセンター・クラウドインフラ事業者の相場を見る（無料）
https://ma-succeed.jp/register/direct

▶ 匿名のまま、試しにオファーを受け取ってみる（契約・書類提出不要）
https://ma-succeed.jp/register/direct

よくある質問

相場を見たりオファーを受け取るのにお金はかかりますか？

相場の確認も、会員企業からのオファーの受け取りも無料です。契約や決算書の提出も不要で、オファー相手の企業に対しては会社名を匿名のまま利用できます。

売却を決めていなくても使ってよいですか？

問題ありません。むしろ決める前に、同業の相場や届くオファーを見ておくことで、続ける・伸ばす・譲るという選択肢を落ち着いて考えられます。オファーを見てから、どうするかを考える順序で進められます。

データセンター・クラウドインフラ事業者は赤字でも対象になりますか？

可能性はあります。買い手は赤字理由、人材の定着、顧客契約、改善余地を確認します。実際に営業赤字でも買い手がついた事例があります。

年商いくらから対象になりますか？

年商だけで決まりません。小規模でも、利益が出ている・顧客契約が安定している・買い手にとって魅力的な人材や資産を抱えている場合は対象になります。

売却価格は売上の何倍ですか？

売上倍率だけで見るのは適切ではありません。買い手のオファーでは、利益（EBITDA）を基準に手元現金を加える形が最も多く見られます。

まとめ

データセンター・クラウドインフラ事業者の価格を最も左右するのは「設備・立地の資産性と稼働率・契約の継続性（ストック収益）、電力・回線などインフラを確保できているか」、次に「利益（EBITDA）」です。買い手の値付けはEBITDA3〜5倍＋手元現金に集約され、データセンター・クラウドインフラ関連の案件には1社あたり中央値9社の買い手がオファーを寄せています。買い手の主役は、設備・回線・運用基盤の引き継ぎを前提に手を挙げる、ITインフラを束ねたい同業・隣接の事業会社です。

そして、自社に実際どんなオファーが届くかは、匿名・無料で確かめられます。まずは相場を見て、気が向いたらオファーを受け取ってみる、その順序で、ご自身のペースで選択肢を広げてみてください。